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2017年11月26日 [心療内科・精神科]
 最近テレビのCMを見て感心しました。その内容はガン患者さんだけでなく、うつ病その他の精神疾患の患者さんにもとても参考になると思いました。

うつ病が治癒するまで休めという精神科医も見てください。以下の文章はその広告のホームページからの引用です。「ながらワーカー」という言葉はとても良い言葉です。当方が10年以上前からブログで主張している内容と合致しています。

 産業医、人事部、上司の方も是非勉強してください。

「二人に一人が、がんに罹る」といわれる現代は、働きながらがんと共に生きる時代です。がん患者が働くことを「ながらワーカー」というワードに置き換え、相談しながら、話し合いながら、通院しながら、治療しながら働くという、現代のがん治療のスタイルを伝えていきます。また、がんを克服して社会復帰した方や治療中=ながら中の方の前向きなメッセージを発信します。

●支援団体:日本対がん協会●広告会社:新東通信●掲載メディア:テレビ/ラジオ/新聞/雑誌 他
https://www.ad-c.or.jp/campaign/support/support_06.html

2017年11月26日 [心療内科・精神科]
 患者さんが初診時配偶者同伴で受診される場合が多いです。初診だけでなく再診の時も一緒に来院し、家族の方にも診断名、病状や治療法、治療見通し等を説明しています。しばらく経過すると精神症状も安定し、患者さんも一人で受診することが多くなります。それは当然の流れで、こちらも不思議に思わずそのままにしています。それでも時々家族の方についてたずねると「実は・・・」と患者さんが少し深刻そうに話します。現在夫婦仲が悪化し別居中であるとか、離婚を要求されているとか、離婚しました等の返事が返ってくることがあります。こちらとしては家族の方も何回も受診し知っているわけで、残念な気持ちになります。

  会社を退職して就労できない場合夫婦関係、家族関係が破綻する確率が高くなります。 患者の家族に対する言動の変化として、神経過敏になって家族の方が善意で言ったことも逆に「どうせ自分は役に立たない人間だ。」などと被害的になったりすることや、退行して子供のようなワガママな言動をしたり、配偶者の後を赤ちゃんのようにつきまとったりします。逆に「一人にしてくれ。」などと家族、特に配偶者を振り回すことになることも説明しています。それで、精神状態がなかなか改善しなかったりすると、家族の不安・焦燥感も極度に高まり、次第に限界を超えて結局夫婦関係も破綻することも珍しくありません。破綻しないでも配偶者も軽いうつ病になったり、ノイローゼ状態になったりすることはよくあります。 

  夫婦仲が悪くなると、患者さんの居場所がなくなり家庭すら安住の場所ではなくなります。長期間休職している方が、それで焦って無理に復職したり、病院のデイケアが唯一の居場所になったりします。数年間寝室で寝たことがなく、毎日リビングのソファで寝ているという方もいます。 長期休職を前提とすると、このような家族間の二次的な問題も大きくなってしまいます。それで精神疾患の治療は休養だけでなく、早期発見、早期治療、早期リハビリ、早期復職が必要と思います。

  精神疾患は休養第一、休めば治る、長期間休めば再発しない、などと考えている医者もまだまだ多いのですが現実はそうではありません。二年以上休職しても、治癒・再発防止を約束するものではありません。慢性疾患として上手に付き合うことが大切と考えます(もちろん短期間で治癒する場合も少なくありせんが。) 

  当院には、患者さんに対するカウンセリングが経験豊富で、その家族に対する心理的サポートも十分に対応できるカウンセラーがいますので是非相談してください。「メンタルヘルスマネジメント」の資格も持っています。この資格は「職場としてどのようにメンタルヘルスに取り組むべきか」「労働安全衛生法や休職者の復職支援」「セルフケア」等のテーマを取り扱う資格です。当院では「復職サポートカウンセリング」を実施しています。

2017年11月26日 [心療内科・精神科]
 テレビで有名な番組で「いたしません」というフレーズが人気です。 実は当院でも生意気ながら「いたしません」と言うことがあります。休職中の患者さんの復職時にたびたびあります。

 精神疾患の発病原因は確定できません、それはブログでもずっと以前から言っています。 休職していざ復職する時、会社側より復職可能という趣旨の診断書を要求されます。このケースでは特に問題ありません、当方が患者さんと復職の時期を相談して書きます。 しかし、精神疾患で休職している従業員が多い会社はそれ以上の内容の診断書を要求してきます。

 例えば @復職可能な根拠を説明しろ。 A患者さんの診察時ちょっこり同伴して良いか。 B復職後の処遇。(すでに決定しているが、あたかも当方が決めたという内容の診断書が必要) C短縮時間勤務、出張・残業制限について。(実は会社がすでに決めています。)  D今後会社としての精神疾患による休職者に対する対策はどうすれば良いか。(患者さん以外の一般論として) 

 精神科疾患で休職して、復職して十分仕事ができることを証明することは困難です。それができればノーベル賞を何個が受賞できる内容です。 会社・人事部はこうして担当医に意見・指示を求めていますが、人事異動・助言は無視するか、自分の考えと違えばダメ出しをします。 本来は復職許可の判断・その後の処遇は産業医の仕事です。

 しかし、現実には産業医がアルバイトで仕事をしていません。 それで産業医は不要です、日給8万円位です。会社と当院は契約関係にありませんので、無料で患者さんの診察に同伴することはできません。上記の要求に対して真面目に対応すれば、それ相当のコストがかかるという意識が必要です。 従業員がガンとなり、人事・上司が「なんというガンで、余命はどれ位か」とガン専門医の担当医に質問しているのと同じです。普通なら非常識として、拒否されています。

 精神科の場合さらに、プライベートなことが重要で例えば、「上司からセクハラを受けている」「上司からパワハラを受けている」「同僚でどうしても苦手な人がいる」「嫁さんが浮気している」「親がお金を要求する」「子供が不登校で不良」というような公開できない理由が少なくありません。 こうしたことによりおよび守秘義務、個人情報保護もあり会社関係者の同伴はできません。最近、〇〇ハムの関係者からしつこい電話(20分以上)がありとても困りました、営業妨害のレベルでした。その方も実は上司の命令で仕方なく当院に電話していたようでした。 

2017年11月26日 [心療内科・精神科]

 幼稚園、小学校、中学校など親も積極的に子供の学校教育にかかわるべきだということで、親世代の子供時代とは比較にならないほど両親(特に母親)が学校行事に参加することが多くなっています。また、地域住民の連帯感を強化するため様々町内の地域役員の負担も増加傾向にあるとの印象を持っています。マスコミ報道、世間の常識ではそうした活動を強化すべきとの論調で一致していますが、物事には必ず功罪があるわけで、PTA、子供会、地域役員、消防団等の活動に負担感を感じ、それが大きなストレスとなっている方が実は相当多いことは驚くばかりです。

 

 役員決め前より相当不安が高まります、女性に関しては少なからず当院受診の理由としてこうした活動に関するものです。母親としては自分の子供が学校に行っている以上、良い母親を演じなければならず、不満があっても文句も言えない弱い立場にあります。(もちろん開き直って文句ばっかり言っている人もいますが)確かに子供はそうした教育理論で健康に育っている面もあるかと思いますが、それでも親に対しては過剰な負担となっていることも学校関係者は考慮すべきです。



  そういう活動が好きな人、得意な人、やれば出来る人もいますがやっぱりどうしても苦手な人、できない人もいることを理解すべきです。もちろんそうした線引きが簡単にできるわけではありませんが、最初にPTA活動・地域活動ありきという常識はそろそろ修正すべき時期に来ているのではないかと思います。親の事情を細かく配慮した運営が望まれます。



 当院では過剰な負担となっていると判断した場合は、診断書を書いて負担軽減となるように対応しています。

 子供の虐待に関する事件が毎日のように報道されていますが、それが形式的なPTA活動・地域活動の強化によって解決されるとは到底考えられません。子供の虐待は、親の人格的問題に起因する場合が多いと推測され、楽観的見通しはできないと思います。むしろそうした活動が母親のストレスを高め、結果として虐待を誘引しているケースもあるのではないかと考えます。



2017年11月26日 [心療内科・精神科]
 平成13年開業以来受診される患者さんの動機は時代によりかなり変化しています。 開業当初は親御さんが「自分の子供が携帯電話を使い過ぎて月の支払いが7万円以上です。」というケースも少なくありませんでした。現在ではあまりありません、携帯電話の契約が定額制になるなどして問題にならなくなりました。 

 就職氷河期で正社員になれず、待遇は悪いのに仕事のストレスばかりたまってしまう患者さんが増えた時期もありました。 大企業でもリストラの嵐が吹き荒れ、精神疾患で治療中の患者さんが会社から狙い撃ちされた時期もありました。 現在は人手不足の時代で、仕事上のストレスが限度を越して適応障害を発病し、退職したいが会社が人手不足を理由に認めてくれないというケースが増えました。確かに会社から「退職することは認められない。」「辞めるなら代わりの人を連れてこい。」などと言われることも多いようです。

 会社都合で退職できない人が増加しているようです。人手不足の介護、外食、物流、コンビニ業界に多いです。 当院ではストレスから適応障害となり、退職したいが会社が認めないという患者さんに対してスムーズに退職できるようにサポートしています。 しかし、仮病の方、発病原因が会社であることを診断書に書いて欲しいと初診時から要求される患者さんに対しては応じていません。もちろん通常の診断書は書きます。 精神疾患の発病原因はあまりにも多岐にわたり、特定できません。初診時に発病の原因として、会社責任を承認する診断書を要求する患者さんもいますがお断りしています。

 そういう主張は一方的であることも少なくないからです。断るとそのことが理解されず、Googleや病院検索サイトで誹謗中傷されることもあります。 明らかに軽症であるけれども精神疾患であり、退職の正当な理由となる方には、当院としてもごたごたしないでスムーズに退職できるようにサポートします。 その詳細は直接診察時に説明します。

2017年11月26日 [心療内科・精神科]

 当院では、日頃の診療場面においても最も多いのが適応障害で、約50%です。就職、進学、人事異動が集中する4月から5月が一番要注意の時期です。環境変化に伴うストレス因子、その他のストレスにより、日常生活、仕事、学業等において障害が生じ、今までのような生活ができなくなるストレス性の障害です。

 しかしまだうつ病のレベルにはまだ達していないので早期発見・治療の効果が一番期待できるのも特徴です。 子供、思春期、成人を問わず様々な年齢で発病します。進学や就職、結婚、離婚、身内の死、失恋、転居、人事異動、経済的困窮、身体の病気など誰にでもいつでも起こりうる出来事がストレス因子になります。ストレス量が本人の処理能力を圧倒したことによる心理的な機能不全なので、本人の治療と並行して、原因となる環境の調整が必要となります。

 患者さんの状況により、休職、退職、休学、退学等を指示することもあります。本当は現状維持で治療することがベストと思いますが。 不安、ゆううつ、意欲の低下、焦燥、過敏、混乱、などの情緒的な症状のほか、不眠、食欲不振、全身倦怠感、易疲労感、ストレス性胃炎、頭痛、吐き気、発熱、めまいなどの身体的症状が自覚症状として出現します。身体的症状のみを訴える場合も多く、しかも身体的検査では確認できないため内科、脳外科、婦人科等では見過ごされることが多く、様々な医療機関受診後に来院されることも少なくありません。自律失調神経症とか更年期障害と診断されている方が多いようです。 

 小学・中学・高校生の不登校も実は適応障害が原因であることが多いですし、40歳以上の方が人事異動・再就職等で発病するケースも少なくありません。軽症のうつ病と区別がつきにくい、もしくは同じ症状が認められます。放置していると本当のうつ病になることも少なくなく、注意が必要です。 中等度以上のうつ病と異なり、少量の薬で改善しますし、環境調節、カウンセリングが有効と思われます。重症化する前にできるだけ早期に受診されることをおすすめします。 適応障害こそ本当の「心の風邪」であり、早期発見・治療が有効であり「うつ病」にならないようようにすることが大切です。


2017年11月26日 [心療内科・精神科]
 日頃うつ病患者さんの治療をすることも少なくありませんが、抗うつ薬(うつ病の治療薬)はやはり副作用に注意する必要があります。 抗うつ薬は意欲や活動性を高めることを目的としていますが、予想通りの効果がなく、過剰で異常な活動性(過活動)が出現したり、気分が不自然に高揚したりします。つまり、うつの逆で「躁状態」になってしまうことがあります。副作用で躁うつ病になってしまいます。

 躁うつ病(双極性障害)の診断については、現在過剰診断か過少診断かで精神科医でも意見が統一されていません。躁うつ病は統合失調症、てんかんと同じく精神病に分類されます。仕事、就職、結婚等で相当な障害となります。それで僕は安易に躁うつ病と診断しないことにしています。

  「双極性障害の診断・治療は難しく専門医にしかできない。、診断を見逃がしている。」などと言う自称専門医もいますが、中には抗うつ薬の副作用で躁状態になっていることに気づかない人もいます。 自分が処方した抗うつ薬の副作用で、うつ病患者さんを躁うつ病にしているのに、自分が早期に診断し治療したと自慢している精神科医もいます。 その他にも抗うつ薬はある程度の確率で副作用が出現します。 双極性障害と診断された方は副作用かどうか注意してください。 

2017年11月26日 [心療内科・精神科]
 数十年前より学校でのイジメ問題がマスコミ等で度々話題になっています。 しかし、いつも学校、教育委員会でイジメ防止の検討・対策が実施されていますが結果的には効果がないみたいです。 当院ではすべての患者に対して、初診時にイジメの有無に関してチェックしています。イジメは学校だけではなく、夫婦関係、職場の人間関係、近所付き合い、PTA活動、親子関係、親族関係、クラブ活動、恋愛関係、師弟関係等ほとんどすべての人間関係で存在します。

 これは精神疾患のレベルではなく人間性の問題と考えます。 ここまでくるとイジメ問題ではなく、人間性の哲学的問題と思います。傍観者は批判されていますが実は普通の人と考えます。これは国民性、民族性による違いも大きいかと思います、残念ながら現在の日本人の標準は傍観者です。 日頃の臨床経験から考えると、いじめっ子・いじめられっ子ともに発達障害の傾向が認められることがあります。他者に対する攻撃性の強弱でその立場が異なります。それで、いじめられっ子がいじめっ子に変化することもあります。

 発達障害に対する医学的に正確な診断・治療法がありませんので、効果的な医学的対応は乏しいです。それで今後ともイジメ問題は続きます。だから医学的な解決より、教育的・法律的な対応が重要となります。しかし、これは今までの心理学に基づく教育・司法の対応をかなり否定することになりますので、現実的には大幅な変更は困難です。少年犯罪や子供の自殺にも今までとは異なる解釈が出てきます。

 発達障害はすべての精神疾患、社会問題に大きく関係しています。発達障害の人は明らかに精神疾患を発病する確率が高いです、うつ病、躁うつ病、統合失調症、人格障害に対してハイリスクです。それでいて軽症例ではむしろプラス面も多く、社会で成功している方も少なくなく、政治家、芸術家、芸能人、精神科医、臨床心理士等には多いかと思います。 そう言う私自身も軽度発達障害です。  

2017年11月26日 [心療内科・精神科]
 発達障害に関しては近年トピックな問題となっています。学校教育、家庭問題、司法・犯罪でも重要なテーマとして考えられています。 しかし、有効な治療法はなく、確定診断ができないことは精神科医でも意見の統一ができていません。 発達障害の病名自体、間違った印象を与えていると思います、英語の日本語訳ですから仕方ありませんが。患者さんの中には発達が遅れているだけでそのうち追いつく、治癒すると思っている方及びその両親も少なくありません。 現在診断・検査で実施されている知能テスト、発達テスト、生活歴聴取等では確定診断できません。なぜならば発達障害の症状は認知機能だけではなく予想以上に広範囲で脳幹レベルもの症状も含まれ、かつ現代病でなくずっと以前から存在し、犬や猫、猿にも存在する脳の機能障害であるからです。 

 私の今までの臨床経験から推測できることをまとめますと、以下のようになります。
 @発達障害の方は意外と社会適応が良く、場合によっては成功者となっている。 
 A普通という概念が数値化できず、診断は曖昧とならざるをえない。 
 B現在一番重要な診断法として知能検査が実施されているが、精度が低く精神科以外では使用できないレベル。偽陽性と偽陰性が大きく信用できない。統計学的にも甘い判断が使用されている。例えばインフルエンザの検査で精度が50%程度の確率ならば、あなたはお金を払って検査を受けますか。 
 C認知機能の障害である。これに関しては知能テストがある程度有効である。記憶力に関しては過剰も問題となる、発達障害の方は忘れられず悩むことが多い。 
 D人格面の問題である。人格テストがある程度有効である。しかし、原因論に関しては全く無意味。 
 E感覚機能の問題である。聴覚、視覚、嗅覚、痛覚、味覚等の問題が大きい、しかし現在ほとんど検査できない。  
 F自閉症とADHDはその境界がなくほとんど場合合併している、精神科医が境界を作ったに過ぎない。 
 G自律神経症状等、脳幹レベルの障害が多く認められるがその検査はほとんどできない。慢性的な疲労感、体調不調、痛みなど臨床的には多い。 
 H心理学的な考察はすべて二次的症状に関するもので、発病原因の説明とはならない。 
 I遺伝子レベルでの診断法が確立できなければ、確定診断できない。 
 J現時点では経験豊富な精神科医等の主観的判断が重要である。これはすべての精神疾患と同様である。 
 K発達障害はすべての精神疾患の原因、基礎疾患である。当然統合失調症を発病する確率も高くなる、それで発達障害と統合失調症の鑑別は重要であり、困難な場合もある。  
 L対人関係の問題、犯罪等に大きく関係する人格障害は発達障害に含まれる、部分集合である。人格障害も結局は脳の機能障害である。   

  これは、すべて僕の個人的臨床経験に基づくものであり、現在の精神医学では認められていません。僕のオリジナルな見解です。  

2017年11月26日 [心療内科・精神科]
 日頃、毎日患者さんの治療をするにあたり、必要以上に悲観したり、絶望したり、被害的になったり、自虐的になったりしてなかなか改善しない患者さんも少なくありません。本当はもっと働けるのに、活動できるのに自分から悲劇のヒロインのようになっている人もいます。それで病気とうまく付き合いながら、それでも日常生活、仕事等十分できることを理解してもらうため、当院では病気自慢療法を実施しています。 

 客観的に日常生活・仕事が困難な患者さんには実施しません。やればできるというレベルの患者さんに実施します。 私は心身ともに病気だらけです。身体疾患としては脊柱管狭窄症、坐骨神経痛、糖尿病、高血圧、高脂血症があり治癒する見込みはありません。死ぬまで付き合う必要があります。精神疾患としてはパニック障害、不眠症、アルコール依存症、軽度発達障害があります。 

 実際自宅とクリニックの往復だけで、外出したり、買い物したり、趣味を楽しんだりできない状態です。開業前は毎週釣りに行っていましたが今はできません。 それでも平成13年3月開業以来、自己都合や病気で休診したことはありません。厚生労働省の命令により、精神保健指定医の更新講習会に出席した時だけ休診しました。当方満身創痍ですが仕事はきちんとやっています。 

 患者さんに当方が満身創痍であることを必要性に応じて話しています。これで患者さんの自己評価・認知を正しく、常識的に修正できることを期待しています。結果として、患者さんが自分自身の甘えに気づく人、反発する人、無視する人等に分かれます。これも患者さんの回復力を反映していると思います。 

 もちろん本当に症状が安定せず、仕事や日常生活に問題がある患者さんには実施しません。つまり軽症例、比較的安定している状態の患者さんが対象です。 認知行動療法でうつ病が治癒するという考えには反対しています。うつ病患者の悲観的考えはある意味妥当です。

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